日本経済新聞社、⽇本経済研究センターへアルバイト系求人媒体のデータを提供

日本経済新聞社の主力媒体である「日本経済新聞」の販売部数は約185万部、また2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」をはじめとするデジタル有料購読数は85万で、有料・無料登録を合わせた会員数は500万人を上回ります。同社は新型コロナウイルス流行により大きな打撃を受けていると考えられるアルバイト求人の変化を分析をするため、求人リストを探しておられました。

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朝日新聞デジタルへ医療系求人データを提供

朝日新聞社の発行する朝日新聞のデジタル版「朝日新聞デジタル」。国内最大級のニュースサイトで、そのPV数はPCとスマートフォンをあわせて月間約2.6億にも上ります。速報ニュースや、話題にあわせたコラム、WEBマガジンでの読み物など、多面的な情報を掲載しています。

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マサチューセッツ工科大学へ求人データを提供、コロナ禍における労働市場の変化について共同研究

アメリカ・マサチューセッツ州にある私立大学、マサチューセッツ工科大学。ノーベル賞や科学栄誉賞、アメリカ国家技術賞を受賞した研究者や教授が数多く所属しています。本大学との共同研究として、「​HRogリスト for アカデミア」の求人データを分析し、「新型コロナ(COVID-19)危機下における、企業の求人行動の変化についての考察」を発表しました。

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内閣府地方創生推進室ビッグデータチーム運営の「V-RESAS」へ求人媒体のデータを提供

内閣府は地方公共団体や金融機関、商工団体等が新型コロナウイルス感染症の与える地域経済への影響を可視化したサイト「V-RESAS」を運営しています。フロッグ社はV-RESASの「雇用」カテゴリにおいて、当社の官公庁・大学・研究・報道機関向け分析用求人ビッグデータサービス 「HRogリストforアカデミア」 の求人データを用いて、企業の求人動向を時系列別に可視化を行っています。

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