2026年6月度 リクナビリニューアル分析レポート を発表しました

分析用求人ビッグデータを提供する、株式会社フロッグ（所在地：東京都千代田区、代表取締役：阪野 香子、以下「当社」）は、「2026年6月度 リクナビリニューアル分析レポート」を発表しました。

概要

2027年卒向けサイトから大幅にリニューアルしたリクナビ。従来の「卒業年度ごと」のサイト構成から、全学年向けの統合型プラットフォームへと生まれ変わり、掲載方式や料金体系も大きく変更されました。

では、実際にリニューアルによって求人市場にはどのような変化が起きているのでしょうか。

本記事では、リクナビリニューアルの背景や変更点を整理するとともに、フロッグが保有する求人ビッグデータをもとに、求人数や掲載企業数、掲載サイトの変化、初任給の動向などを分析します。データから見える新卒採用市場の変化と、今後の採用活動への影響を探ります。

トピック

・リクナビの求人数はリニューアル前後で約7倍に増加。一方で利用企業数は約3割減少した。
・リクナビ2026掲載企業のうち5,701社が離脱する一方、新規掲載企業は1,847社となり、リニューアル後は利用企業の入れ替わりが進んでいる。
・リニューアル後の1企業あたりの平均求人数は9件となり、職種やコースごとの複数出稿による露出強化が可能になった。
・出稿企業では従業員50人以下の割合が3.51pt増加。クリック課金への変更を背景に、小規模企業にも利用が広がっている可能性がある。
・マイナビとの併用企業は5,701社から3,966社へ減少。マイナビ単独利用企業は2,287社増加しており、掲載媒体の選定にも変化が見られる。
・27卒のリクナビの初任給は25万円台が最多だが、重複求人を除外すると21万円台が最多となり、実際の水準はマイナビを下回る。

リクナビの求人動向はどう変わった？実際のデータで分析

求人数は7倍に！求人数と企業数の変化

ひとつの企業が複数の求人を出稿できるようになり、リニューアル前のリクナビ2026の求人数が11,248件なのに対し、2027年卒のリクナビは広報解禁直後の2026年3月2日時点で、 70,884件と約7倍にまで増加しました。

ただし利用企業数はリクナビ2026が10,962社なのに対し、2027年卒のリクナビは7,108社と約3割減少しています。

サイトリニューアル後の求人数・企業数の推移は、求人数・企業数ともに2026年3月16日がピークで、求人数は73,459件、企業数は7,313件でした。その後は減少傾向にあり、2026年4月13日の求人数は63,332件と、1ヶ月ほどで約1万件減少しています。

このことからリニューアル後は、企業の採用方針や募集状況の変化が求人数に反映されやすくなったと考えられます。

続いて、掲載企業について詳しく見ていきます。リクナビ2026には掲載がなく、リニューアル後のリクナビで新たに掲載された企業は1,847社です。一方で、リクナビ2026には掲載していたものの、リニューアル後のリクナビでは掲載が確認できなかった企業は5,701社でした。

リクナビ2026掲載企業のうち5,701社が離脱した一方、新たに掲載された企業は1,847社でした。その結果、利用企業数は全体で約4,000社減少しています。

利用企業の規模はどう変化した？

リクナビ2026とリニューアル後のリクナビにおける出稿企業数を従業員規模別に比較すると、「50人以下」の企業割合が3.51pt増加しました。一方で、「5,001人以上」が0.20pt増加した以外のすべての規模で割合が減少しています。

新リクナビでは掲載課金からクリック課金へと料金体系が変更されており、従来と比べて出稿時の初期費用負担が抑えられています。そのため、これまでリクナビを利用していなかった小規模企業にとっても出稿しやすい環境となり、50人以下の企業割合が増加した可能性が考えられます。

リニューアル後のリクナビをマイナビと徹底比較してみた

マイナビとの併用が減少！企業の掲載サイトの動向

企業が出稿するサイトにも変化が見られます。マイナビ2026とリクナビ2026の両方に出稿していた企業は5,701社でしたが、2027卒向けでは3,966社となり、1,735社減少しました。

マイナビとリクナビで出稿企業を比較すると、マイナビのみに掲載している企業は2026年は23,134社、2027年は25,421社へと2,287社増加しました。それに対し、リクナビのみに掲載している企業は2026年は5,260社でしたが、2027年は2,119社減少し3,141社になっています。

上記より、リクナビのリニューアル後は、マイナビとの併用企業が減少していることがわかります。また、マイナビのみを利用する企業が増加していることから、掲載媒体の選定にも変化が生じている可能性があります。 

本件の詳細は下記URLよりご覧ください
https://hrog.net/knowledge/135587/